【調査結果】攻めの採用には、就職媒体に依存しない早期接触が鍵 売り手市場が続く中、企業の採用はより戦略的にシフト

「前年度とほぼ同様」52.7％、「前年度より増やす」33.6％となり、「前年度より減らす」8.2％を大きく上回る結果となりました。従業員規模別でみると、2,001名以上の企業では「前年度より増やす」が5割となり、規模が大きい企業ほど採用目標数を増やしていることがわかります。

採用基準の変化については「前年度とほぼ同様」79.1％、「前年度より上げる」が16.4％となりました。「前年度より下げる」と回答した企業は従業員規模500名以下の2.1％のみで、採りたい学生の質についても前年レベルもしくはそれ以上で推移していくことが見込まれます。

18新卒採用の計画段階の悩みを尋ねると「学生との接触時期」39.1％、「有効な母集団形成策がわからない」38.2％が上位にあがり、母集団をいつ・どのように集めるか、という母集団形成策が課題となっていることがわかりました。規模別でみると、501～2,000名規模の「内定承諾者の辞退防止策」47.6％が他の規模と比べて高く、内定を出した学生が大手企業に流れてしまうことを心配している背景が伺えます。

18新卒採用の施策として「攻めの採用」のために取り組んでいることは、「大学・研究室訪問」39.1％、「インターンシップ」36.4％、「採用広報」31.8％、「リクルーター」31.8％と、母集団形成施策が上位となり、就職媒体に依存しない早期接触の手法が取り入れられています。

本調査の結果から、18新卒採用において、課題意識の強い母集団形成について施策を投じることで、エントリーを待つのでなく、主体的に学生に会いに行く「攻めの採用」に転じようとする企業の様子が伺える結果となりました。

早期から母集団形成を行うためには、ターゲティングの明確化、採用のメッセージング、競合との差別化などマーケティングに近い戦略的なアプローチが求められます。3月より前から戦略的に施策を進めてきた企業と、そうでない企業とでは、3月の就職媒体オープン時点でのエントリーの量と質に差が開いていると推測します。

3月時点でエントリーの状況が芳しくない企業は、次のステップとなる説明会への動員が挽回のチャンスです。学生の動きや他社動向をふまえ、タイミングを見極めた動員促進が必要と考えます。