採用コラム

選考時から、「働き方に対する考えを発信する」

企業の働き方改革が選考参加へ影響を与えるのか

2018新卒で就職活動中の学生に対し、選考に参加する企業を決めるうえで、企業の働き方改革の取り組みが影響を及ぼすのかを調査しました。

「プレミアムフライデーやNO残業デーなど、社員の働き方やワークライフバランスを重視している企業であることは、選考に参加する企業を決めるうえで気になりますか?」という質問に対し、「気になる(気になる+少し気になる)」割合は74.2%と全体の7割以上という結果になりました。

企業の働き方改革が選考参加へ与える影響度(コメント抜粋)

具体的にはどのような情報に対しプラスに感じ、マイナスに捉えているのでしょうか。

企業の働き方改革が気になる理由と、気にならない理由を尋ね、多くのコメントが寄せられました。

気になる派の理由としては、ワークライフバランスをとりながら働きたいという意見が多く、昨今の働き方改革や過重労働など、世間のニュースが影響を及ぼしていることが読みとれます。

気にならない派の理由には、「対価がもらえるなら残業してもよい」、「プレミアムフライデーやNO残業デーなどを取り入れている企業はまだわずか」といった現実的な声が目立ちました。

「気になる」の理由 一部抜粋

  • プライベートと仕事をどちらも充実させたいと考えているから。(京都大学/文系女性)
  • 仕事とプライベートを両立することで自己成長につながると思ったからです。(関西大学/文系男性)
  • 仕事で力を発揮するためにはプライベートを楽しむ時間も大切なので、過剰な残業がないかどうかなど、職場環境として重要だから。(東京大学大学院/文系男性)
  • 必要最低限の残業は必要かと思うが、もし他の点で差のない2社で迷った際に、ワークライフバランスを重視している企業を選んでしまうと思うから。(東京都市大学/理系女性)
  • 気にはなるが、制度があるだけではなく、使われているかが知りたい。また、足並みをそろえて実施するのではなく、個人の裁量で決めることのできる社風、制度が整った企業が魅力的に映る(成蹊大学/文系男性)
  • ワーフライクバランスについての記載がない場合、残業が多いことや、仕事量が極端に多いことが想定される為。(岐阜薬科大学大学院/理系男性)
  • 最近では働く環境が重要だと思うニュースが多くなっているから。(甲南大学/文系男性)

「気にならない」の理由 一部抜粋

  • 業種によって働き方は変わると思いますし、対価がしっかりもらえるなら残業があってもいいと思います。(中央大学/文系男性)
  • プレミアムフライデーやNO残業デーなどを取り入れている企業はごくわずかであるから。(山口県立大学/文系女性)
  • 仕事が楽しければ残業は苦にならないと思うから。しかし、家庭を持つようになれば変わるかもしれない。(岡山大学大学院/理系女性)
  • 効率的に仕事をすれば、残業も少なくなりますし、ワークライフバランスはよくなると思っているからです。(東京理科大学大学院/理系男性)
  • ファーストキャリアでは、勤務時間にこだわらず、自己成長を早いスピードでできる割と厳しい環境に身を置きたいから。(明治学院大学/文系女性)

1日に許容できる残業時間

許容できる残業時間を聞いたところ、「2時間以内」が最も多く43.2%と全体の半数近い回答数でした。次いで「3時間以内」26.5%、「1時間以内」16.6%となりました。

残業時間は2~3時間を許容するという意見が多く、自己成長のために一定の残業は必要と考えていることがわかります。

働き方に対する考えを発信する

昨今の学生は政府の動きやメディアを通じて、働き方改革に関する情報を多く見聞きしています。そのため、ワークライフバランスをとりながら働けることを、入社先を選ぶ際の基準の一つとしていることがわかります。また、過去長く働くことが美徳とされた時代とは違い、効率的に成果を出し、ワークライフバランスを重視したいという価値観の変化も背景にあります。

とは言っても、一切残業はしたくない、という極端な考えは少数派で、一定の残業は必要であることに理解はあるようです。残業があること自体よりも、「だらだらと長時間働く」「長時間働くことが評価される」といった考えにネガティブな反応を示しています。学生は、その企業が残業や働き方に対してどのような考えを持っているかを知りたがっているともいえるでしょう。

企業は学生に対し、働き方改革に対しての方針や取り組み内容を選考段階から示していくことが、今後もより求められるようになると考えます。

<情報開示のポイント>

  • まずは情報を開示すること(開示しないことがリスクになる)
  • 働き方改革への取り組み姿勢を示す
  • 残業時間や制度の使用頻度を具体的な数字でアピール
  • 上記がアピールできない場合は、代替となるような制度等をアピール
  • ネガティブ質問に対するポジティブ回答を用意

採用支援事業部 K.O

アンケート概要

2018年新卒採用

調査対象2018年度新卒採用で就職活動をする学生
有効回答数3,739名
調査方法インターネットによる調査(レジェンダのアンケートWebサイトより回答)
調査期間2017年3月8日(水)~3月22日(水)

※本資料内のグラフは、四捨五入により合計が100%にならないものがあります。

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