労務コラム健康経営アドバイザー資格取得に向けて“初めに覚えておきたい”健康経営の専門用語4選

アブセンティーイズムとプレゼンティーイズムという言葉を聞かれたことはありますでしょうか。これらは、いずれも体調不良による労働生産性の損失に対する考え方です。それぞれの定義は以下の通りです。

欧米を中心とした多くの研究によると、プレゼンティーイズムによって企業も見えない労働損失（生産性低下による経済的損失）が発生しており、その額は医療費や休業補償の額よりも大きいとされています。

つまり本来の能力やパフォーマンスを十分に発揮する上で、心身ともに健康でストレスのない環境を実現していくことが重要ということです。特に若い世代は無理が利くことから、病気で休むというリスクは低いものの、プレゼンティーイズムによる損失割合が高いとされています。

従業員の健康状態や仕事へのモチベーションは企業の生産性に大きな影響を与えます。企業は健康経営を推進し、従業員の健康と幸福を重視する必要があります。

参考：経済産業省「平成27年度健康寿命延伸産業創出推進事業、健康経営評価指標の策定・活用事業」

健康関連のコストとは逆に、ワークエンゲージメントという概念があり、以下の３つが揃った心理状態を指します。

ワークエンゲージメントが高い人はストレスが低く、パフォーマンスが向上することが実証されており、メンタルヘルス対策としても注目されています。

健全で働きやすい職場環境を実現し、活性化させていくことは、生産性の向上には欠かせない要素です。従業員の健康を気遣い、一人ひとりを大切にしてくれる会社としての魅力を高めることで、従業員の定着率の改善につなげることができます。

なお、ワークエンゲージメントと関連する概念としてワーカホリズムというものがあります。活動水準が高く、仕事に多くのエネルギーと時間を注いでいる点ではワークエンゲージメントと共通していますが、「脅迫的に」働くワーカホリックな人は仕事で得ている充実感が低く、ワークエンゲージメントの高い人に比べて、仕事への対峙が否定的になります。

従って、企業として施策を行い高めていくべきは、ワーカホリズムではなく、ワークエンゲージメントであると言えます。ワークエンゲージメントが高い従業員は、自己啓発意欲、創造性も高く役割以外の行動にも積極的になるなど、総合的にも良好なパフォーマンスを発揮します。

健康な状態であれば、自身の仕事に集中し、より良いパフォーマンスを発揮することが可能となります。そのため、健康経営の推進はワークエンゲージメントの向上に直結すると言えるでしょう。

ウェルビーイングという用語については、これまでに見聞きされたことがある方も多くいらっしゃるかもしれません。ウェルビーイングとは身体的、精神的、社会的に良い状態を意味します。

幸せな従業員は、不幸せな従業員よりも創造性が３倍、生産性が３割高く、欠勤率や離職の割合が低いなど、多くのメリットが明らかになっています。経営理念の中にも積極的に取り入れ、「全社員の物心両面の幸福」、「幸せを量産する」、「我が家を世界一幸せにする」といった理念を掲げている企業もあります。

人が幸せと感じる因子としては、お金、物、地位や名誉などが挙げられますが、これらによる幸福感は長くは続かず、一方で心身的、社会的に良好な状態が保てれば、幸福感が長続きするという研究結果もあり、

といった因子が挙げられています。

また、従業員が幸せに働くためには、自己裁量、自己成長、リフレッシュ、他者貢献、他者承認、チームワークなどの因子も重要であるという分析結果もあります。一方で、不幸せの因子としては、オーバーワーク、不快空間、報われない、協働不全、疎外感、ハラスメントなどが挙げられます。

最後にご紹介する健康経営の関連用語はナッジです。自発的な行動を促すきっかけを提供する手法で、コロナ禍で急速に普及したと言われています。

企業は従業員の行動を促すために、研修や情報提供による知識付与や啓発、補助金などのインセンティブ、社内規則によるルール化といった取り組みを行ってきましたが、モノにつられて行動する、強制されないとやらないということでは自発的な取り組みとは言えません。対するナッジは、人間の行動や意思決定の特性に着目し、一定の選択の自由を保障しつつ望ましい行動を後押ししていきます。

例えば、人間は面倒だと感じると直感的に行動せず後回しにする傾向があることや、商品やサービスの選択肢を３段階にすると真ん中のものを選択する（極端な選択を避けて無難なものを選ぶことで失敗しないようにする）傾向が高いことが分かっています。
こうした行動特性を理解して望ましい行動をしやすくしていく（そっと後押しする）仕組みや手法であるナッジが、昨今注目され始めたキーワードの1つです。

従業員に健康的な行動を選択するよう働きかけていくことで、健康経営の推進につなげることができます。